ヘリポート数世界ランキング：アメリカが断トツ1位、日本は2位にランクイン

ヘリポートとは、ヘリコプターが離着陸するために設計された特定の場所や施設を指す。地上、建物の屋上、または船舶上に設置され、緊急医療、災害救助、人員輸送など多岐にわたる目的で利用される航空インフラの重要な要素である。

ヘリポート大国アメリカの背景

アメリカが8,130か所という圧倒的な数のヘリポートを保有している背景には、その広大な国土と多様な地理的条件がある。ロッキー山脈のような山岳地帯から広大な砂漠、そしてニューヨークやロサンゼルスのような超巨大都市まで、多様な環境がヘリコプターの利用価値を高めている。地上交通網が届きにくい遠隔地へのアクセス手段として、また、渋滞が深刻な都市部での迅速な移動手段として、ヘリコプターは不可欠な存在である。さらに、アメリカでは民間航空文化が深く根付いており、企業幹部の移動、報道機関の取材、観光、さらには個人の趣味に至るまで、ヘリコプターの活用範囲は非常に広い。救急医療サービス（EMS）や警察、消防といった公的機関による利用も活発で、人命救助や治安維持の最前線でヘリコプターが重要な役割を担っている。こうした民間と公共の両面における高い需要が、世界最多のヘリポート網を支える基盤となっている。

日本が2位である理由と国内事情

日本がアメリカに次いで世界第2位のヘリポート保有国である主な理由は、その国土の地理的特性と、世界でも有数の災害多発国であるという点にある。国土の約7割を山地が占め、数多くの離島を抱える日本では、地上交通だけでは迅速な移動や物資輸送が困難な地域が少なくない。特に、地震、津波、台風といった自然災害が頻発するため、災害発生時の救助活動、負傷者の搬送、孤立地域への物資輸送において、ヘリコプターは生命線ともいえる役割を果たす。全国に整備されたヘリポートは、こうした緊急事態に備えるための重要な防災インフラである。また、東京や大阪のような人口が密集する大都市では、高層ビルの屋上に設置されたヘリポートが、救急搬送や企業の事業継続計画（BCP）の一環として活用されている。自衛隊や警察、海上保安庁といった公的機関も、防衛、警備、海難救助などの任務でヘリコプターを多用しており、その運用を支えるために全国各地にヘリポートが戦略的に配置されている。

上位国の共通点とインフラの重要性

ヘリポート保有数で上位にランクインする国々には、いくつかの共通点が見られる。第一に、アメリカ、日本、EU諸国といった経済的に豊かな国が名を連ねており、高度な航空インフラを整備・維持するための経済力が基盤となっていることがわかる。第二に、アメリカやブラジルのような広大な国土を持つ国や、日本のように山がちで離島が多い国など、地理的な条件がヘリコプターの必要性を高めているケースが多い。第三に、公共の安全に対する意識の高さも重要な要素である。災害対応や救急医療体制の整備に力を入れている国ほど、ヘリポート網が充実している傾向がある。ブラジルの場合、広大な国土に加えて、サンパウロのような大都市での深刻な交通渋滞がビジネス目的のヘリコプター利用を促進し、世界有数のヘリコプター都市を形成している。このように、ヘリポートの数は、単に国の豊かさだけでなく、地理、防災、経済活動といった多様な要因が複雑に絡み合って決定される、社会の成熟度を測る指標の一つと見ることもできる。

アジア諸国の台頭と今後の展望

ランキング全体を見ると、韓国（5位）、フィリピン（10位）、中国（22位）など、アジア諸国の存在感が増していることが注目される。これらの国々では、急速な経済成長に伴い、より高速で効率的な移動手段への需要が高まっている。特に、交通渋滞が深刻化する巨大都市では、ビジネスや救急医療の分野でヘリコプターの活用が広がりつつある。将来的には、「空飛ぶクルマ」とも呼ばれる都市航空交通（UAM）の実用化が見込まれており、既存のヘリポートは、次世代の航空モビリティを受け入れるための重要な基盤となる可能性がある。UAMが普及すれば、人やモノの移動が3次元的に拡大し、都市のあり方そのものを変革する可能性がある。ヘリポート、あるいは未来の「バーティポート（垂直離着陸場）」の整備は、アジアの成長を牽引する国々にとって、国際競争力を維持し、持続可能な都市を構築するための重要な課題となるだろう。